2005年07月16日

中南米のドミノ倒し
〔Knocking over Dominos in Latin America:Original Article in English/ZNet原文

サラ・ワグナー〔Sarah Wagner〕Venezuelanalysis.com;2005年5月29日


5月16日、月曜、〔ボリビアの〕首都ラパスを取り囲む貧民層居住区から、数万人のボリビア原住民が下ってきて、カルロス・メサ〔Carlos Mesa〕の政府に、外国の多国籍企業からのロイヤルティ〔あるいはロイヤリティー:外国企業が支出を引く前に政府に支払われるお金〕を18%から50%に上げるよう要求した。催涙ガスの雨、ゴム弾、ホースでの水攻めの中でデモ行進が終わったその夜、彼らの要求は変わっていた。「融和の盟約〔Pact of Unity〕」[]として知られる、抗議する人々は火曜日には通りに戻ったが、その時彼等はガスと石油企業の完全な国有化、国会の閉鎖、そして大統領の弾劾を要求した。日刊ベリタ記事参照

責任を負う政府を、そして国の莫大な天然ガス埋蔵量――中南米で2番目に多い――がボリビアの人々の社会的要求に応じた使われ方をするよう求める、新しい標語のもと、抗議は続けられた。

これは新しい要求ではない。2003年の10月、数十万のアイマラAymaraとケチュアQuechuaの原住民族と貧しいボリビア人採鉱者達が通りに出て、天然ガス及び水の企業の民営化と、チリを通して天然資源を輸出するための、天然ガスパイプラインの建設の決定に対して抗議した。後に2003年の10月革命として知られるようになる市民60人以上が死亡した政府による〕暴力を、当時副大統領だったカルロス・メサは非難し、ゴンサロ・「ゴニ」・サンチェス・デ・ロサダ〔Gonzalo "Goni" Sanchez de Lozada〕元大統領に取って代わった。しかしながら、メサは彼の前任者の足跡を継承し、米国と国際的な貸付機関の機嫌を取り続け、国の天然ガスと水企業の民営化を推し進めた。

ギレルモ・アルギパ・コパ〔Guillermo Aruguipa Copa〕は、ボリビア最大の政治政党、社会主義運動〔Movement Towards Socialism〕(MAS)、の一員であり、ボリビア議会の一部である経済開発委員会〔the Commission of Economic Development〕の構成員である。ボリビア人はもう、メサとサンチェスとを見分けない、と彼は言う。「ボリビアの民衆は意気消沈させられた。メサはサンチェスが持っていたのと同じ『信頼を置く人々』抱えている。メサ政権で決定を下す人々は、サンチェス政権から来ている。」

3月にメサが、外国投資を遠ざけるという理由で、炭化水素法に調印することを拒んだとき、又しても彼がボリビア民衆の公僕ではなく、米国の協力者ということを示し、わずかなだけ残っていた政治的安定は崩壊寸前にまで至った。エネルギー企業に対して32%の税を課し(15%のロイヤルティを維持し)、契約を政府と再交渉することを要するこの法令は、抗議する人々に当初支持されていた。が、メサの妥協しない態度が彼らを大胆にさせ、彼らの要求を急進的にさせた。高まる抗議を目の当たりにして、メサは彼の決断を受け入れさせようと、抗議する人々に対する脅迫として、辞表を提出した。

157議員で構成されたボリビア議会は、メサの辞職の申し出を満場一致で却下することで、「統制できない」アンデス国家における見せ掛けの安定性を長引かせた。立法上の抜け道を使い、上院議長、オルマンド・バカ・ディエス〔Hormando Vaca Diez〕、が5月17日メサの署名なしに法案を通すことで、抗議は鎮圧された。

彼の新自由主義の協力者を激怒させることと、(少なくとも一時的に)ゴニ〔元大統領〕と同じ最期を遂げることの両方をメサは回避したが、政府に幻滅したボリビア民衆が政府に行動を強い、法案を通させることに成功したことを強調するのは重要だ。アルギパは政治の傾向を説明し、「民衆は結集している...彼等はカルロス・メサの政府が、チャベス〔ベネズエラ大統領〕が採ったのと同じ方針を採ることを要求している」と断言する。

1998年のウゴ・チャベス・フリアス〔Hugo Chavez Frias〕の当選以来、ベネズエラの民主主義は、エリートの特権から手応えがある手段へと発展してきた。一般民衆の参加と包含を基に、それは、以前は取り残されていた過半数に権限を与え、ベネズエラの社会と政治の様相を変化させている。リベルグ・ディアス〔Riberg Diaz〕はスリア州で、ベネズエラ国営石油企業ベネズエラ石油公社(PDVSA)に勤めている。「私たちは、社会的公正、平等、平和、そして真の民主主義が意味する事を強固にするという、とても重要な仕事を遂行しているのです」と彼は言う。「[スリア州の]労働者はただ1日8時間仕事をしているのではない。彼等は[PDVSAの]主権と安全、そして」エル・プロセソ〔el proceso〕(として知られているベネズエラの革命的過程)に「参加することを守っているのです。」

国民が非識字、失業、栄養失調に苦しめられていては、国は民主主義を手に入れられないと悟り、ボリバル政府〔ベネズエラ政府のこと〕は昨年だけで37億ドル以上を、ベネズエラ人の教育、滋養、医療、そして雇用に捧げた〔dedicated〕。教育事業を通して、非識字は殆どの所撲滅され、数十万の人々が高校または大学の学位を取る機会を利用している。生活共同組合、信用貸付〔いわゆるマイクロクレジット〕、内発的開発の計画〔endogenous development programs〕は圧倒的な不完全就業と失業を緩和している。ベネズエラの石油とキューバの医師を交換する計画、バリオ・アデントロ〔Barrio Adentro〕は数百万のベネズエラ人に、彼ら自身の住む地域で保健医療を受ける無料の機会を与えた。一千万を越えるベネズエラ人が、上質な基本食品が最大50%割引されている、政府に助成された食料雑貨店、ミッション・メルカル〔Mision Mercal〕で買い物をしている。

平均的にあなたが接する、民衆の緊急の要求を満たし、票を集める為に設計された大衆迎合主義〔populism〕からは程遠く、チャベスは、ベネズエラを石油に富んだ世界的な南から、天然資源からくる富を民衆が獲得する主権国家に変える戦略を遂行している。これはベネズエラ内外で共鳴する目標である。

石油利益の大部分が、腐敗し搾取的なエリート超国籍企業の懐に留まる代わりに、ベネズエラ市民に届くことを確実にするために、ボリバル政府は先月、2001年の炭化水素法をついに施行することによって、石油産業に対するその主権を回復する、と告示した。

炭化水素法は、石油部門に対するいかなる他国の投資も、サービス契約には依らず、合弁事業〔いわゆるジョイント・ベンチャー方式〕として為されることを条件付けている。それはいかなる事業においても、外国企業の関与を49%に制限し、過半数の51%をベネズエラ石油公社〔PdVSA〕に確保する。またそれは、ロイヤルティ(外国企業が支出を引く前に政府に支払われるお金)を、オリノコ川流域での超重質油生産に対しては1%から16%に、その他の地域では16.6%から30%に引き上げた[]。

この法はベネズエラの徴税監督庁Seniatに、政府が現在外国企業と結んでいる32のサービス契約を調査し、脱税あるいは契約違反をした超国籍企業体に対し法的手段に訴えるよう求める。エネルギー相でありPdVSAの社長であるラファエル・ラミレスによれば、90%の企業が損失を宣言して税を払わない為に文書を改ざんし、あるいはただ単に税とロイヤルティを払っておらず、税では30米億ドルを、そしてロイヤルティでは10億ドルの損失をもたらしている。その上、これらの超国籍企業が、生産量を、最大で、契約に定められている割り当ての倍、上げることにより契約を破り、重油と軽油を混ぜあわせ、PdVSAに投資する責任を果たさなかった事が明るみに出た。


優れた例という脅威

ベネズエラは過去ワシントンにより、「破壊の枢軸〔axis of subversion:オットー・ライヒ(Otto Reich)西半球担当国務次官補の言。参照元(英文)〕」との烙印を押されたのと同時に、左翼にはエリート支配から参加型及び包括的な形に変化していく民主主義の手本として支持されている国である。この種の相反した国際世論は、ベネズエラのカリスマ性がある指導者を敬愛する者と、彼を憎む者の国内の両極化を映し出している。とは言うものの、ベネズエラ政治の両極化は、国内的と国際的の両方において、五分五分の分割からは程遠い。伝統的に野党の民主行動党〔Democratic Action〕に関連づけられたDatan?lysis社によると、71%の支持率を得ている、チャベスの人気はこれほど高かった時はない。

国際的には、「21世紀の社会主義」という発案が中南米に響き渡り、ボリバル方式の社会的公正が莫大な大多数にさらに反響する中、チャベスに見習うよう呼びかける声が強くなった。それらは、大統領候補と見込まれているロペス・オブラドール〔Lopez Obrador〕が米国経済支配に挑戦すると脅しているメキシコ・シティから、タバレ・バスケス〔Tabar? Vazquez〕がウルグアイ政治における、170年に亘る二党制支配を破り、社会志向の政府への転換として期待されているものの到来を告げたウルグアイで鳴り響いている。

しかしながら、ボリバル革命の影響力が、中南米において左翼に向かう政治的転換を引き起こした、と断言する十把一からげの一般化を信じるのは誤りである。左派的な綱領による、あるいは伝統的に左翼と関連付けられているという事実だけを根拠に、中南米諸国の内4分の3が、「左翼」指導者に統治されている、としばしば主張される。アルゼンチン、ブラジル、エクアドル、ボリビア、そしてペルーの民衆は、反帝国主義と反新自由主義の選挙公約――当選後に施行した政策よりはるかに急進的な政策要綱――をまくしたてた指導者に投票した。このことを例示するのは、エクアドルとボリビアでの暴動、アレハンドロ・トレド〔Alejandro Toledo〕ペルー大統領に対する4%の支持率、最近行われた地方選挙でのルラ労働党の乏しい結果等だ。また、ソカロ広場に集まり、ロペス・オブラドール支持を叫んだ数十万に及ぶメキシコ民衆の大群。

現在の中南米における全面的な社会的動揺は、選任された指導者達の偽りに対する、民衆の嫌悪を表している。チャベス以前には、中南米の人々は変化を、より良い賃金と労働条件を、社会奉仕と教育の機会を要求していた。チャベス到来後、彼等は見習う確固とした例を手にし、ベネズエラのボリバル革命を、彼らの国における変化の模範として掲げている。

「私たちは何も持たない」と〔ボリビアの〕アルギパは言及する。「よって、戦略資源を取り戻す以外に道はない。」「これは私たちの未来の世代にとっての鍵だ」彼は続ける。「これこそ、チャベスが行った異なる介入によって私たちは強化された、と私が信じる理由です。この強化はボリビア各地で見られる。議会において、また類を異にする社会団体の再結合において。」

ボリバル革命の業績は、中南米の大統領たちと大統領候補らに、〔政治的〕地盤から疎外されるのを回避する為に、チャベスの例に続くと公言することと、ワシントンを怒らせないようにするという、際どい境界線の間を歩かせるよう強いることとなった。最近の中南米巡回の最中における、ラムズフェルドとライスの、ベネズエラを孤立させようとして失敗に終わった努力に示される様に、中南米は、ワシントンとではなく、カラカス〔ベネズエラ首都〕との政治的繋がりを優先している様に見える。

しかし、ベネズエラの石油労働者、PDVSAスリアのリベルグ・ディアスは世界中の人々の間で響きあっているのは、チャベスの様式ではなく、「ボリバル革命」の成功だ、と忠告した。「CIAとブッシュはチャベスが影響力を持つと言う。それは間違いだ。影響力を持つのは革命運動だ。他の運動はボリバル革命を評価の基準として捉えている。そしてボリバル革命は国際的に影響力を持つ、中南米だけではない、スペインで、フランスで、イラクそしてイランで...日毎に人々は更なる意識を、中南米に対する、世界に対する、平和と搾取される者に対する更なる責任感を身につけている」ディアスは情熱的に断言した。

これこそが、チャベスをワシントンにとって、とても危険な存在にしている所以である。折に触れて、ワシントンのボリバル革命に対する攻撃は、自らの経済の活力源、石油、に対する米国の懸念として片付けられ、また米国経済に対するベネズエラ石油の地政学的重要性は確かに過小評価できない。西半球最大である、ベネズエラの石油埋蔵量は780億バレルであり、それ以外に1.2兆バレルの超重質油がある。だがこれは相互関係である。米国はベネズエラの石油大量生産能力に依存しており、同様に、ベネズエラは米国の消費能力に依存している。

それはともかく、世界における最重要の地政学的資源に対するチャベスの支配は、彼を危険人物にするのではない。ベネズエラ大統領とボリバル革命がワシントンとその他に恐れられるのは、他の諸国に対して、それは例を示しているからである。そして米国政策は常に代替案を押し潰すよう努めてきた。

そうでなければ、なぜ米国は、人口10万の小さな島、グレナダに侵攻したのだろう? その島は、地政学的金鉱とは程遠い。なぜ、西半球で最も貧しい国家ハイチが、2004年、米国主導の軍隊に侵略されたのだろう? なぜ、1960年代−1980年代の間CIAはグアテマラの警察に、殺人、拷問そして20万の住民を失踪させる為の訓練と資金援助をし、なぜ同等の形態がエルサルバドル、アルゼンチン、ブラジル、パラグアイ、ウルグアイ、チリとその他で繰り返されたのだろう? なぜワシントンは1991年にパナマに侵攻したのだろう? なぜ彼等は45年に及ぶ世界的な禁輸を、キューバの人々に強制したのだろう? なぜ彼等は、ニカラグアの平和的な革命を、そのキリスト教を基礎とした共同体を、その詩の研究会と識字率向上運動を、破壊することに何百万ドルも投資したのだろう?〔米国介入の歴史は「アメリカの国家犯罪全書」に詳しい。翻訳者益岡賢氏のサイトで数章を閲覧できる。〕

根本的理由は模範を妨げることにある。「The Last Colonial Massacre: Latin America in the Cold War」(2004)の中でグレッグ・ガンディン〔Greg Gandin〕は、冷戦中の観念的な戦いは資本主義と共産主義との間ではなく、2つの異なる民主主義――その一つは停滞し熱意に欠けていて、もう片方は社会の構造を変革する可能性でみなぎっていた――の間で戦われたと論じる。後者を実行しようとしたいかなる国に対しても、米国はこの戦いを持ち込んだ。モンロー主義の導入以来、米国政府はいかなる形態の独立国、あるいは抵抗運動をも、贈賄し、殺し、押し潰してきた。

冷戦は終わったが、この2つの民主主義の戦いは続く。2003年にメサが公職について以来、ボリビアでは900近い(そして増え続けている)抗議行動があり、このアンデス山地の国家が目指す方向は決してはっきりしていない。アルギパの言葉によると、エボ・モラレス〔Evo Morales〕は「ボリビアの天性の指導者」であり、ボリビアを率いる準備はできているという見方は疑わしい。モラレスとMASの広範に及ぶ社会運動は、32%の税率に加え、超国籍企業に対するロイヤルティを50%に増加することを求めている。だが、モラレスの最近の口調は弱まったように見え、デモ行進と人々の燃えるような抗議とは共鳴していないうえに、MAS指導者らの、主要都市間の道路封鎖と抗議行動の終了の呼びかけは聞き入られなかった。これに気付かないものはいなかった。MAS指導者のひとりロマン・ロヤサ〔Roman Loayza〕の言によれば、天性の指導者だろうとそうでなかろうと、「支持基盤は私たちを迂回している。私たちはより多いロイヤルティのためにデモをしたいのだが、民衆は国営を求めている。そのために私たちは努力する。」MAS議員のディオニシオ・ヌネス〔Dionisio Nunez〕は同意する。「私たちは法に対して闘う」と彼は断言した。「議会においては、決して全ての議院や代議員が民衆を擁護しないからこそ、デモを続けなければならない。時に彼等は多国籍企業を擁護する。」

ボリビア民衆の要求は、MASが主張する引き上げられたロイヤルティや税を中心としてではなく、完全な国営化と賠償なしの収用すらも主張して、今展開する。彼等は、超国籍企業はボリビアの天然資源を略奪し、その民衆を搾取し貧乏にした、と論じる。税率の引き上げは些細な事だと見られている。「民衆には国営化し収用する権利がある」とボリビア労働総連の代表、ハイメ・ソラレス〔Jaime Solares〕は肯定する。「民衆はもう新自由主義を信じていない」と断言した。

米国はチャベス、フィデル・カストロ・キューバ大統領、ボリビアの抗議者たち、そして現状に挑戦するいかなる者をも、孤立させたがっているが、ボリバル革命が広まる中で、達成されない選挙公約を中南米の人々が耐える見込みがないことを、彼等は認識できていない。ボリバルの模範という業績を考慮すると、選任された指導者たちが、確固とした結果と根本的な変化をもたらす事によって、彼らが掲げる一般大衆寄りの言い分に値すると、彼ら自身が示すまでは、抗議と不満は増え続けるだろう。

2002年4月のつかの間のクーデターと石油産業閉鎖に対する間接的(そしておそらく直接の)支援を通し、ワシントンはチャベスを屈服させ、ボリバル革命を破壊しようと試みた。彼等は失敗した。今、ボリバル革命の成功はティフアナ〔Tijuana:米国国境に隣接するメキシコ北西の都市〕からティエラ・デル・フエゴ〔Tierra del Fuego:アルゼンチンにある中南米最南端の列島〕まで響き渡り、中南米の人々の今までにない大きな声で、変化を要求している。ワシントンの次の一手はどんなものになるのだろう? ワシントンの「裏庭」で、ボリバル革命が何百万の心に点火した感化、模範、希望という炎をかき消すに足るものになるだろうか? 「チャベスは孤立していない」とエボ・モラレスは断言する。「中南米の人々は彼を支持する。それが新しい現実だ。」


[1]融和の盟約に含まれる緒団体は、エルアルト市住民連合(FEJUVE-El Alto)、エル・アルト地区労働組合(COR-El Alto)、the Public University of El Alto、the Departmental Workers Central〔COD〕、the Confederation of Original Peoples、the Federation of Peasants of La Paz "Tupaj Katari"、全国労働者団体〔the Bolivian Workers Central:COB〕、the teachers unions of El Alto and La Paz、コカ栽培者、鉱山労働者、その他である。

[2]ロイヤルティ引き上げに加え、炭化水素法は税率を67%から50%に引き下げた。外国企業への支払いは米ドルではされず、ベネズエラの通貨であるボリバルで成され、衣類、車、食料等の支出をPdVSAに対して支払い請求できなくさせた。


〔Venezuelanalysis.com及び原文リンク以外のリンクは訳者による〕



posted by Agrotous at 00:38 | TrackBack(0) | ベネズエラ
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