2006年08月18日

生存を超えて、社会的経済を真の代替案へと転換するベネズエラ
〔Venezuela: Going Beyond Survival, Making the Social Economy a Real Alternative :Original Article in English/GlobalResearch原文

マイケル・A・レボウィッツ〔Michael A. Lebowitz 〕Socialist Project E-bulletin ;2006年8月11日

奴隷の配給量は決して定められたことがない。したがって、資本主義内で労働者や市民が闘争を通して、社会労働の利益の内、ある程度の取り分を自らのために確保することが常に可能であった。とはいえ、資本主義グローバリゼーションと新自由主義の国家政策の攻勢は、過去の闘争の前進全てを徐々に侵害した。そしてそれらの勝利が束の間のものであることを知り驚いた者たちへの返答は、TINAというマントラであった――「他に選択の余地はない〔there is no alternative〕」と。それにもかかわらず、資本主義の攻勢による蹂躙が明白になるにつれ、抵抗が特に中南米において現れるようになった。最近世界中の働く人々は「より良い世界は可能である」ことの実例のため、この地域に目を向けている。

だが、この地域に注目することは妥当なのであろうか? ここで真の対案が現出しているのか、あるいはそれは単に、資本主義グローバリゼーションとの暗黙の契約における、よりマシな条件についての交渉なのか? 新たな社会的経済〔social economy〕、あるいは連帯経済が世界的資本主義の隅々で発展することは可能なのか、または国家やNGO〔非政府機関〕や教会の慈善によって育まれた協力の島々は単に、資本主義グローバリゼーションの経済・政治的な影響に対する積極的な「緩衝装置」なのであろうか?

新自由主義の国家政策に対する抵抗が、最近の重要な政治上の変化を生み出した5つの中南米諸国のうち、現在起きている変化がその社会的経済を資本主義に対する真の対案にすることが出来るのは、目下のところ唯一の事例のみである、と提案したい。その前提と推論を示そう。

まず第一に、資本主義に対する真の対案を構成するものは如何なるものであるのか? 私が提唱するのは、その系統立てられた目標が資本の成長、あるいは生産の物質的手段の発展ではなく、人間の発展それ自体――人間能力の成長――である社会である。この大局観がベネズエラのボリーバル憲法に包含されているのを見ることが出来る――「全般的な人間の発展の保障」に対する第299条の強調に、「誰もが彼あるいは彼女自身の個性の自由な発展に対する権利を持っている」という第20条の宣言に、そして「全ての人間の創造的な可能性の発展と、民主的な社会における彼または彼女の個性の完全なる行使」についての第102条の主眼に。

これらの(この憲法の全てでは決してない)条項に、真の対案の概念がある――その論理が資本の論理ではない社会的経済が。「この社会的経済は、その論理を人間に置く。労働に、即ち労働者と労働者の家族に、つまり人間に」と2003年9月にウゴ・チャベス大統領は述べた。彼は続けて、社会的経済は経済上の利益に集中しない、交換価値には。逆に、「この社会的経済は、主に利用価値を生み出す」と述べた。その趣旨は「新たな男性、新たな女性、新たな社会の構築」である。

素晴らしい思想。美しい言葉。だが、もちろん、思想と言葉に過ぎない。一番目は憲法からであり、二番目は「こんにちは大統領」として知られる定期的な国民教育セミナーからである。この様な思想と言葉は如何にして現実のものにすることができるのであろうか? 私は資本主義に対するこの対案の実現のための4つの必須条件を提案し、その後にベネズエラで起きてきたことを語りたいと思う。

(1)構造改変についての如何なる論議も、現在の構造を理解するところから始めなければならない――つまり資本主義の理解から。私達が把握する必要があることは、資本の論理、人間の要求を満たすのではなく利益が目的である論理が、それが抑圧の比較優位を促す場所〔発展途上国〕と共に、奴隷の配給量の増加を容認する場所〔先進国〕の両方を支配している、ということである。

(2)資本主義の論理を思想的に攻めることは必須である。資本は集合的な労働者の社会労働の結果であるという、資本の本質に関する一般的な認識が進んでいない状況では、新自由主義と抑圧的政策の荒廃を生き延びる欲求は、より公正な社会に対する願望、搾取され除外された者たちのためのよりマシな取り分の追求しか生み出さない――要するに人間の顔をした野蛮である。

(3)この思想の闘いの決定的な見地は、人間の能力が発展するのは人間の活動を通してのみ、すなわち「革命的な実践」としてマルクスが理解したもの――環境と自己変革の同時変化――を通してのみであるという認識である。真の人間発展は、人民政府の教育や福祉の支出や生存を支援するため、金銭の形で空から降っては来ない。あるいは、国家統制的な社会の些細な訓育や階層的な意思決定によって促進されることもない。資本の論理に挑戦する概念は、職場での自主経営管理や地域共同体における自治の中心的な役割を、人間の潜在能力を解き放つ手段として明確に認識するものである――すなわち、その概念は、社会的経済、連帯経済、そして21世紀の社会主義のそれである。

(4)しかし、この連帯経済の思想は真の資本主義に取って代わることはできない。あるいは協力の小さな島々も、資本主義企業に対し上首尾に競争することによって、世界を変えることはできない。必要なことは新たな生産関係を促進する一方で、資本主義の生産関係の再生産を縮小させる力である。資本から国家の力を取り除かなければならなく、また資本が侵略に対し反応した時に、その力を行使しなければならない――資本がストライキに入ったとき、屈するのではなく攻め込む準備が出来ていなければならない。「民主主義の戦い」に勝利し、「資本家階級〔ブルジョアジー〕から全ての資本を徐々にもぎ取る政治的優位」を行使することは、マルクスとエンゲルスが共産党宣言を書いた時と同様に、相変わらず決定的である。

これらの条件は新たな中南米左翼諸政府に伴っているであろうか? 正反対である。殆どの場合、状況が示しているのは社会民主主義のありふれた特徴である――それは資本の本質を理解しておらず、資本の論理を思想的に攻めてはおらず、資本主義に対する真の代替案があるとは信じておらず、それ故に資本がストライキに出ると脅すとき屈する。(これは私が党政策委員長であった時の、カナダのブリティッシュコロンビアの社会民主州知事の声明に集約された観点である――「金の卵を産むガチョウを殺すことはできない。」)現時点でボリビアにおける事の成り行きを判断するには早すぎるが、ベネズエラでは何か異なることが起きている、と提案する。ここからはそれについて述べたい――これまで起きた事と現在の闘争の双方を。

ベネスエラの道

ボリバル憲法は人間の発展という目標を強調するだけではない。それは同様に、人間が能力を発展させるのは自らの活動を通してのみである、と明確に示している。第62条が、「個人的・集合的に、彼らの完全なる発展を保障するために」、人々の参加は「積極的関与を達成する必須の手段」であると宣言するのみではなく、この憲法が明確に焦点を合わせているのは、社会の全ての段階における民主的な立案や参加型予算であり、(第70条において)「相互協同と連帯の価値によって導かれた提携の形」の模範としての「あらゆる形の自主管理、共同経営、協同組合」である。

「民主的、参加型、主役型」社会に対する強調と共に、ボリバル憲法は連帯経済の種を、21世紀の社会主義の種子を明確に包含しており、この諸原則自体がベネズエラ大衆を鼓舞し続けている。けれども、同時にこの憲法は財産権を保障し(第115条)、成長と雇用の創出の上で民間の先導の役割を確認し(299)、国家が民間の先導を促すよう求める(112)。つまりこの憲法は、継続する資本主義の発展を支援するのであり、これがまさに2001年から2007年のために組み立てられた初期計画の指針であった。新自由主義を否認し、戦略的産業における国家進出の重要性を強調する一方で、その計画の焦点は、「信頼の環境」を創り出すことによって、民間資本――国内と外国の両者――による投資を奨励することにあった。

これに加えられることとなるのは、民間部門と公共部門にとっての「対案であり相補的な道」として思い描かれた「社会的経済」の開発である。たが、個人的・集合的に人々の「完全なる発展」を達成するところの自主経営管理や協同組合活動に、僅かな役割しか考慮されていない点は重要である。基本的にこれは、社会的経済に非公式部門を組み入れる計画であった。「非公式労働者を小規模の管理人に変えること」は必須である、とこの計画は論じた。したがって、訓練や(女性開発銀行のような機関からの)小規模融資を通して、また規制や税負担額の縮小によって、家族、協同組合や自主経営の零細企業は奨励された。国家の目標は、「新たな経営管理階級を創出」することである、と明確に表現されていた。

しかしながら、階級闘争はその社会的経済の種子を育て、それが益々資本主義的発展に対する対案としてみなされるようになった。「第三の道」の傾向を追求することを許す政府の当初の方策が、資本主義それ自体に対する攻撃ではなかったとはいえ、ベネズエラの(米国帝国主義に完全に支持され)甘やかされた支配階級〔oligarchy 〕の反応――まず2002年4月のクーデターで、そして2002年から2003年冬の経営者によるロックアウト――は、職場や地域共同体で大衆を動員し、ボリバル革命を資本主義から遠のく道へと駆り立てた。

2003年後半に(国営石油企業PDVSAの効果的な再国営化とともに)政府歳入が回復するにつれ、保健と教育における新しい諸計画が、受け継がれてきた莫大な社会的債務を償却するというボリバル政府の真の献身を実証し始めた。全面ロックアウト中の政府による食糧配給の経験を基に築かれているメルカル計画は、大幅に助成された食糧を貧しいものに提供するべく2004年初頭に始まった(そして資本主義部門の費用で拡大し続けている)。それにもかかわらず、問題は残る――いかにして人々は生存するのか? 教育計画を終えた、搾取され除外された者たちが感じる増大する自信や尊厳の意識は、いかにしたら落胆させられるのではなく助長され得るのか?

部分的な答えは2004年3月のブエルバン・カラス(方向転換)計画の創設である。これは、特殊技能を教えること、また協業と自主経営管理の講習を通じ人々に新しい生産関係に加わるのを準備させることの両方によって、新しい人間的素質を構築することに向けた急進的な内発的発展のための計画である。そしてこれが起きていた状況は、チャベス大統領が彼が資本の「ひねくれた論理」と呼ぶものに直に攻撃を仕掛けて、そして代替案――その目的が「新たな男性、新たな女性、新たな社会の構築」である社会的経済――を強調したときである。

この新しい関係の下、生産的活動が拡大し(協同組合の総数が、チャベスが初当選した1998年の800以下から、2005年8月のほぼ8万4千へと増加し)てきたのだが、これが資本主義に対するどれ程の対案を提供することができるのであろうか? ブエルバン・カラスを通じ助長された新しい協同組合は小規模である運命にあり、集積と成長の主要な源には(確実にその初段階では)なりそうにはない。とは言うものの、賃金労働の仕組みを協力と集団的財産を基にしたそれに取って変えるという彼らの主張において、彼らは資本の理論に対する代替案の小宇宙となっている。そして全面ロックアウト以来、国営産業と閉鎖された工場の両方で、自主経営管理や共同経営に対する労働者の欲求によって、彼らは補足されて来た。

昨年、社会的経済(現在、21世紀の社会主義〔socialism for the 21st century〕と改名された)の論議で、利己主義ではなく連帯が主題となった。イシュトヴァン・メーサロシュによる共同社会のマルクスの概念についての論考(Beyond Capital〔資本を超えて:未翻訳〕)を基に、1年前チャベス大統領は生産と消費の新たな共同社会制度の創設を呼びかけた――共同の需要と共同の目的によって定められる諸活動の交易がある制度を。「その創設を手助けするために、一般大衆の拠点から、地域共同体の参加と共に、共同体組織、協同組合、自主経営管理や、この制度を創設する異なる方法を通して、この生産と消費の共同の制度」を私達は築き上げなければならないと、7月17日の番組「こんにちは大統領」で彼は告知した。

この構想の核心にあるのは主役民主主義〔protagonistic democracy 〕――地域共同体レベルにおける目標の民主的発展と、生産活動におけるそれらの目標の民主的な執行の組み合わせ――である。新しい共同評議会〔communal councils〕(現在する都市地域では200から400、地方では20から50の家族を基にする)は、この過程に欠くことのできない要素である。これらの機関は今、地域共同体の要求と優先事項を民主的に究明するために、設立されている。地方自治レベルから共同体レベルへの相当な資源の転移や、地元計画への新しい共同銀行の支援、そして選出された代議士ではなく、この議会が最高の意思決定の組織体となることを可能にする規模により、この新しい共同評議会は、変わり行く状況の流れにおける人々の変容のためのみではなく、実際に共同の需要と共同の目的を基にした生産活動のためにも基盤を提供する。

生産方面では、新しい国営企業のかなりの展開や、国営アルミ製錬企業ALCASAから始まる基盤産業における共同経営の導入、そして新しい組織、Empresas de Produccion Social〔社会的生産会社〕(EPS)の創立がある。この新しい社会的生産会社の構想は、彼らが共同体の需要に奉仕することを誓約し、それと同時に労働者経営管理を組み入れることにある。複数の情報源――現存する協同組合(集合的な自己利益のみではなく、むしろ共同体にいま専念している)、より小規模な国営企業や、国家事業に対する権利や有利な信用貸しの条件を獲得することを願う民間企業――から引き出されたEPSの論理は、生産活動を交換価値から利用価値へと定めなおすことである――供給者と加工者としての生産の連鎖として、地域共同体と国営部門に連結することによって。つまり目標は、商品生産に固有である集合的な労働者の隔絶から、社会内での連帯の思想に革新的に向かうことである。

この実状を見た時、ポルト・アレグレでの2005年世界社会フォーラムにおける、「社会主義を再考案」する必要性、「競争ではなく協力のもとに築かれた」新しい制度を開発する必要性というチャベスの声明をより良く理解できる。私達が世界の大多数の貧困をいずれ終わらせるのであれば、資本主義は超越されなければならない、と彼は強調した。「だが私達は国家資本主義を用いてはならない。それはソビエト連邦と同様の逸脱となるであろう。私達は社会主義を主題、事業や道として再生させなければならない。だが新しい種類の社会主義、機械や国家ではなく、人間を全てに優先させる人道主義的なそれである。」

ベネズエラはどの道を採るのか?

現在、(生存の戦略を促進し、資本との無条件の契約において新たな条件を交渉することとは対照的に)ベネズエラにおいてのみ資本主義への真の挑戦が存在する、ということは私達が着手した前提から容易に認められる。しかしベネズエラは成功しているのであろうか? 確かにそこには資本の論理を理解する試みがあり、思想の闘いにおける資本主義に対して思想的に攻撃する努力が、そして資本主義に対する代替構想の発展がある。だが、その代替案の実際の創出はどうか?

来月出版される本、『Build it Now: Socialism for the 21st Century 』において、私はボリバル革命についてこう記した。

「要するに、経済革命がベネズエラで始まったのだが、政治革命(これは新しい憲法とともに劇的に始まったのだが、権力が下から来る状態へと国家を転換することを必要とする)と文化革命(存続する汚職や恩顧主義〔クライエンテリズム〕の傾向に対する容易ならぬ猛襲を要する)は遅れを取っている。この2つの別の側面における前進なしには、ボリバル革命は歪まざるを得ない。」

ボリバル革命が貧しい者たちに莫大なる希望と尊厳を提供することに成功したのは確かである一方で、それは多数の問題に直面しており、それが成功に到るのは闘争の結果によってのみである。米国帝国主義――その支配に対する代替案があるという如何なる提言によっても脅威を感じる、世界の野蛮のチャンピオン――に対する闘争のみではない。また、マスメディア、銀行、プロセス部門や大土地所有制度における、資本主義の飛び地を従えた国内の支配階級に対抗するだけでもない。これらは革命が覚悟するべき闘争であり、その革命に対する連帯が必須なものでもある。だが真に困難な闘争はボリバル革命自体の内にある、と私は考える。

多くの問題の起源はひとつの質問にある。すなわち、この革命の対象は誰なのか? 誰が恩恵を受けたのかは明白である――貧者(と特に女性)であり、したがって、その最も熱烈な支持者である。しかしながら、革命の更なる発展が必要とするものは、人々の要求のみならず、彼らの変革的な活動が革命的過程を駆り立てることである。

この点で共同評議会の設立は、革命的国民の自主発展の場をもたらしたことから、この過程において決定的に重要な一歩である。しかしそれと同時に、「戦略的」と呼ばれる国家産業における労働者経営は逆方向に向かい、この反転は革命的労働者を意気消沈させた。資本主義において彼らが担う対抗的な役割に彼らを限定させることで、それは古い社会の自己優先的な傾向の全てを強化させた。民主的・参加型・主役型の生産なしには、人々は資本主義が生み出す分裂した不自由な人間に留まる。更に、国営企業が階級的な意思決定によって特徴付けられ続けた場合、一連の生産に統合された社会生産会社(EPS)の生産者らが、彼ら自身集合的な賃金労働者の連合にすぎない、ということを悟るまでにどれ程かかるであろうか? したがって、資本主義に対する対案である社会的経済はどこにあるのであろうか?

要するに、現在のところボリバル革命内には、いくつかの重大な矛盾が存在する。社会主義抜きでチャベスを欲するチャベス派のある人々にとって、この過程は既に十分進展したのである。従って、(職場であれ地域共同体であれ)下からの意思決定に対する抵抗が存在するのであれば、人々の自己発展はもっぱら闘争を通してのみ前進する。しかし、職場や地域共同体において主役型民主主義を求めて闘争する準備ができている組織化された労働者や、協同組合員、非公式部門の労働者、農民や専門家たちの間で連携する手段が現時点では存在しない。透明性を要求し、革命の堕落と歪曲に対して戦う準備ができた、下からの団結した勢力がない。

ボリバル革命を前進させ、あの「新しい種類の社会主義、機械や国家ではなく、人間を全てに優先させる人道主義的なそれ」の可能性を実証するには、革命的国民――より良い世界を求める闘争の流れにおいて自らを変容させる人々――の発展と組織調整を促進する機関を創立することは必須である。1993年に獄中でウゴ・チャベスが記したように、「主権を有する人民は自らを権力の客体及び主体に変容させなければならない。革命家にとってこの選択肢は交渉の余地はない。」


この小論は当初、2006年7月21ー23日ブラジル、サンパウロ大学におけるIVth International Meeting of the Solidary Economy〔第4回連帯経済国際会議〕のために作成された。会議は経済的代替案に関連した調査と活動を実施するNESOLによって計画準備された。そのウェブサイトはhttp://www.poli.usp.br/p/augusto.neiva/nesol/ 〔スペイン語〕へ。

マイク・レボウィッツはサイモン・フレーザー大学で教壇に立ち、現在カラカスに居住している。彼の最新の著書は『Build it Now: Socialism for the 21st Century (2006) 』であり、Monthly Review Pressで入手可。ISBN: 1583671455



posted by Agrotous at 21:49 | TrackBack(0) | ベネズエラ
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